SDGs時代は経済社会システムそのものを持続可能なものに変革していく時代です。
「都市＝緑がないのは仕方ない」ではなく、「都市＝緑も農地も豊かな場所」となるには、どうしたらいいのか、実践者の方と共に一緒に考えてみませんか？
empublic×シティラボ東京 サステナビリティ・ミーティング vol.2

「未来の都市」と聞くと、どのようなイメージを持ちますか？
漫画やＳＦ映画では高層ビルが並び、自動運転の車が走り回る。
その未来都市イメージに、あまり「緑」は出てきません。
しかし、その想像とは違う未来が来るかもしれません。

今、ニューヨーク、パリ、ロンドンなどで、緑の力を活かした都市づくりが始まっています。
ニューヨーク市では2010年にグリーンインフラ計画をスタートし、2030年までに舗装地帯の10％を緑化しようとしています。
パリ市は2016年、「2020年までに100haの緑を増やす（その1/3は農地に）」という宣言をし、アクションが始まっています。
世界の各都市で、公園整備や空き地の緑化に加え、屋上緑化、空中庭園、垂直農業など新しいアイデアを使って緑が広がっています。

その背景には、都市の緑を増やすことは、癒しという意味だけでなく、大気汚染の減少、防災・減災策、 コミュニティ醸成、ヒートアイランド現象への対策などの数多くの意味が認識され、 都市の未来への投資対象として認識され始めていることがあります。

実は、東京は、もともと緑地面積が多い都市でした。
しかし、都市の土地利用は、住宅やオフィス開発、駐車場整備が優先され、緑地は減ってきています。都市農業も衰退してきています。 古い樹木のある邸宅が相続で売られ、マンションになるなど、町にあった緑も減っています。
これまでの都市開発でも、住居・オフィスに対して緑への投資の優先度は低く、むしろコスト要因と考えられがちでした。

ただし、東京も転換期が来ています。 2017年に都市緑地法等の一部を改正により、都市の緑空間を、民間の知恵や活力をできる限り活かしながら保全・活用していく方針が打ち出されました。
東京に残っている緑を守るだけでなく、緑を増やし、もっと住民が活用でき、緑への積極的な投資が増えるようにするために、都民やビジネスの思いやアイデアが必要とされる時がきています。
それには、私たちが暮らしやビジネスで、もっと緑を活かすことが大切になるでしょう。

気候変動や都市災害、コミュニティの再生など、東京におけるさまざまな都市問題を解決するために、産官学民の連携によってグリーン・イノベーションを生み出す活動を立ち上げたGreen Connection TOKYOの佐藤留美さんを始め、東京と緑に関するアクションを始めている方のお話を聴いた上で、東京の緑を広げるために何ができるか、対話を通して考えます。

持続可能な東京を生み出すために、2030年に向けて、どう都市をデザインするか、共に考えましょう！